芦安山岳館は、山梨日日新聞社とタイアップして「芦安山岳館メール」を発信しています。南アルプスの最新情報や観光情報、山梨日日新聞に掲載された山岳に関係する記事などをサイトに掲載し、さらに会員登録者にはダイジェスト版メールもお届けします。お楽しみください!

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プロフィール

 南アルプス芦安山岳館は、2003年3月21日に開館しました。山岳文化の発掘と研究・継承、自然保護や安全登山の普及、山を仲立ちとしたさまざまな交流の実現を目的としています。氷河時代から数万年を生き続けるキタダケソウやライチョウが住む3000メートルの高山、生活と結びついて文化や産業、技術を育ててきた里山。芦安地域は自然、文化ともに魅力に満ちた地域です。山岳館はその一端を知っていただく施設です。また、この施設は、県産材の利用促進を図ることを目的としたモデル的施設でもあります。多くの方に見学していただき、県産材の良さを知っていただきたいと思います。

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山岳関連ニュース

【山岳関連ニュース】

植樹した木を保護 櫛形山で下草刈り

 南アルプス市と富士通アイ・ネットワークシステムズ(同市有野)などは、櫛形山の中腹で下草刈りをした。

 同社社員と市職員、地域住民約40人が参加。5年前にヤマザクラやカエデなど約500本を植えた場所の周辺で生い茂る草を取り除いた。

 下草刈りは市と同社が2013年、南アルプスの自然環境保全活動を協力して進めるために結んだ「南アルプス自然環境保全に関するパートナーシップ(グリーンパートナーズ)協定」の一環。毎年2回行っている。

【山梨日日新聞 6月16日掲載】

【山岳関連ニュース】

富士忍野高原トレイルランで1801人が健脚競う

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 未舗装の山道を走る「第9回富士忍野高原トレイルレース」(同実行委主催)がこのほど、忍野中を発着点に開かれ、県内外から集まった1801人が健脚を競った。

 山梨百名山の杓子山や二十曲峠、大平山の尾根などを走るコースで、距離ごとにロング(約36キロ)、ミドル(約25キロ)、ショート(約14キロ)の3種類を設定。参加者は富士山が一望できる最大標高差約700メートルの山道を、男女6部門に分かれて走った。
 
(写真)山道を走る参加者=忍野村内

【山梨日日新聞 6月13日掲載】

【山岳関連ニュース】

霊峰舞台に8065人疾走

Mt.富士ヒルクライム

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 世界文化遺産・富士山を舞台にした自転車ロードレース「富士の国やまなし 第15回Mt.富士ヒルクライム」(同実行委主催)が10日、富士山有料道路(富士スバルライン)で開かれた。国内外から8065人が出走し、全長24キロ、標高差1255メートルのコースを駆け上がった。男子は田中裕士さん(滋賀、グランペール)が57分10秒の大会新記録で初優勝した。

 レースは、過去の同大会などの記録を考慮した「主催者選抜クラス」の男女2部門と、年齢や性別によって分かれる14カテゴリーで競った。午前7時に主催者選抜クラスの男子から順次スタートし、富士山5合目を目指した。
 県勢は、男子60~69歳4位の有泉末広さん(櫛形陸上部)と女子12~18歳ジュニア3位の佐々木陽夏さん(YGU)の2人がカテゴリー別で表彰対象となる8位以内に入賞した。19~20キロ地点の1キロのタイムを競う「山岳スプリット賞」に倉沢公弘さん(Forzi:k山梨)が輝いた。

 【写真】ゴールを目指し駆け上がる選手=富士山4合目付近

【山梨日日新聞 6月12日掲載】

【山岳関連ニュース】

富士山ヘルメット着用強化 富士吉田市長

 富士吉田市の堀内茂市長は8日、富士山登山者に6合目安全指導センターで貸し出すヘルメットについて、今夏の1日平均の目標貸与数を「最低10個」と明言した。昨夏は4.4個と低迷。市は同センターにヘルメット着用を呼び掛ける専任スタッフを配置するなど周知活動を強化し、貸し出し増加につなげる考えだ。

 ヘルメット貸与は突発的な噴火や落石、転倒などに備えることが目的。市が200個用意し、同センターで貸し出す。昨年の夏山シーズン(7月1日~9月10日)の貸与数は計316個で、1日平均5個に届かなかった。

 堀内市長はこの日の会見で、「希望の貸与数は(1日)20個以上。最低でも10個を目指したい」と表明。貸出数を増やすため、ヘルメットの重要性を訴えるポスターを製作し、富士北麓駐車場や5合目などに掲示するとした。

 市産業観光部によると、昨年は同センターのスタッフ5~7人が、安全指導をしたり登山者を数えたりしながら、ヘルメットの貸し出しを促していた。今シーズンは専任者を置くことで、ヘルメット着用を重点的に呼び掛けることができる体制を整える。

【山梨日日新聞 6月9日掲載】

【山岳関連ニュース】

国有林などで美化清掃活動 林野庁山梨事務所

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 林野庁山梨森林管理事務所(水野拓郎所長)は5月30日、甲府市和田町の国有林などで美化清掃活動「グリーン&クリーン作戦」を行った。

 事務所や地元自治会のメンバーら約30人が参加。林野庁が指定している市北部に広がる約1千ヘクタールの甲府風致探勝林のうち、千代田湖や昇仙峡へと続く県道沿いや帯那山林道を歩き、空き缶や弁当容器などを拾った。2トントラック1台分を超える量のごみのほか、不法投棄された古タイヤ6本を回収した。

 事務所は自然環境保全などを目的に、ゴールデンウイーク後に清掃活動をしている。
 
(写真)林道沿いに捨てられたごみを回収する参加者=甲府市和田町

【山梨日日新聞 6月5日掲載】

【山岳関連ニュース】

広河原山荘100人収容に増

南ア市が21年度新築移転へ 床面積倍近く、浴槽を新設

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 南アルプス市は、同市芦安芦倉にある市広河原山荘移転の概要を固めた。広河原インフォメーションセンター隣接地に新築して移転。収容人数を100人に増やし、新たに浴室を設ける。2021年度の供用開始を目指す。

 市観光商工課によると、緊急車両の乗り入れや災害の危険性が少ないことを考慮し、野呂川の右岸側から左岸側へ移転する。鉄筋コンクリート3階建てで、延べ床面積は現在の倍近い860平方メートルとする。

 宿泊者の収容人数は70人から100人に増やす。登山客向けの宿泊スペースとなる2階には浴室を設け、観光客向けの3階各部屋にはロフトを付ける。

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 本年度は林野庁に対して建設予定地の保安林解除を申請。南アルプスの玄関口という厳しい自然環境に立地しているため、19、20年度の4~11月に工事を行う予定。総工事費は5億586万円を見込んでいる。

 現施設は1985年7月に完成。築30年以上が経過し、外壁にカビが生えるなど老朽化が激しいという。市議や山岳有識者ら6人でつくる「広河原山荘活用検討委員会」は2016年12月、金丸一元市長に新築移転を答申していた。

 【写真】築30年以上が経過した広河原山荘=南アルプス市芦安芦倉

【山梨日日新聞 6月3日掲載】

【山岳関連ニュース】

富士山 入山料5合目もスマホで

支払い方法 県が試行へ

 富士山5合目で登山者から任意で徴収している協力金(入山料)について、県はスマートフォンを支払いに使える「キャッシュレス化」を試行する。入山料を巡っては、支払った人の割合(協力率)が低迷。中国など海外でキャッシュレス決済が進んでいることを受け、利便性を高めて協力率アップにつなげるのが狙いだ。一方、後藤斎知事は29日、今夏シーズンの協力率の目標を例年と同じ7割とすることを明らかにした。

 キャッシュレス化の試行は、この日富士吉田市内で開かれた「富士山世界遺産保存整備県・地元自治体連絡会議」で県が説明した。

 県によると、夏山シーズンで最も混雑が予想される8月1~16日、協力金を受け付ける5合目のゲートに専用のタブレット端末を配置。登山者が、決済サービスのアプリをダウンロードしたスマホなどをかざすと支払い手続きができる。中国で利用者が多い「アリペイ」などが対象。実績や課題を検証し、来シーズンに本格導入するか決める。

 また今夏は、ゲートが目立つよう大勢の観光客らが集まる5合目ロータリー寄りに開設。県が運営する5合目の総合管理センター内にある、インフォメーションセンターでも支払うことができるようにする。

 昨夏の協力率は56.9%で、前年から7.6ポイント低下。県は外国人登山者の増加が協力率低下の一因とみている。会議後の取材に、後藤知事は「世界は現金からキャッシュレス化の流れ。(入山料を)支払ってもらえる確率が上がる」と期待。協力率について「一つの目標として70%をクリアしたい」と述べた。

【山梨日日新聞 5月30日掲載】

【山岳関連ニュース】

南ア・エコパーク科学委 設立へ

環境保全、学術的視点で 3県連絡協、専門家8人で構成

 山梨、長野、静岡3県の10市町村でつくる「南アルプス自然環境保全活用連携協議会」は24日、専門家による科学委員会の設立を決めた。国連教育科学文化機関(ユネスコ)に登録された、南アルプスの生物圏保存地域「エコパーク」の管理運営に対する助言や調査研究を通して、自然環境の保全強化につなげる。

 設立するのは「南アルプスユネスコエコパーク科学委員会」。ライチョウや植物などを専門とする学識経験者8人で構成する。山梨県からは昆虫、森林生態に詳しい専門家2人が加わる予定となっている。

 委員会は学術的な視点で協議会に助言。野生動物や自然環境の調査研究を行い、景観を含めた保全と歴史文化の継承、地域資源の持続可能な利用を図る体制を強化する。

 科学委員会の設立は24日、南アルプス市内で開かれた協議会の総会で10市町村の首長や議長らが承認した。今夏にも初会合を開く予定という。

 このほか、総会では科学委員会の設置を含めた管理運営に関する指針「管理運営計画」も承認した。計画は南アルプスのエコパーク登録が決まった2014年、ユネスコの国際諮問委員会から作成を勧告されていた。同エコパークの概要や「核心」「緩衝」「移行」に分けられた地域区分に応じた取り組みを明記している。

 総会では役員改選も行い、会長に南アルプス市の金丸一元市長を選出。金丸市長は「ユネスコエコパークは持続可能な地域社会の構築が重要な使命。引き続き地域間交流を積極的に図りながら運営していきたい」とあいさつした。

 協議会は韮崎市、南アルプス市、北杜市、早川町を含む3県の10市町村で構成。16年に、「南アルプス世界自然遺産登録推進協議会」から現在の名称に移行している。

【山梨日日新聞 5月25日掲載】

【山岳関連ニュース】

夏山シーズン前に山岳遭難救助訓練

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 山岳遭難の救助技術の向上を図ろうと、山梨県警は24日、甲斐・県警察学校で訓練をした=写真

 県内全12署の救助隊や県警山岳警備安全対策隊などから17人が参加。レンジャー塔を岩場に見立てて、ロッククライミング中に宙づりになったり、急な岩場で負傷したりした状況を想定し、助け出すまでの流れを確認した。

 山岳警備安全対策隊の志村一隊長は「スムーズにでき、課題をクリアした」と評価。今後予定している本物の岩場での訓練などの課題も“越える”ことを期待していた。

【山梨日日新聞 5月25日掲載】

【山岳関連ニュース】

エコパークの周知 都内でPR活動へ

南ア市、山梨中銀と協定

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 南アルプス市と山梨中央銀行(関光良頭取)は22日、南アルプスユネスコエコパークの認知度向上を柱とする連携協定を結んだ。

 協定によると、「エコパークの理念に基づいた地域活性化」「観光振興、農商工活性化」「移住定住促進、子育て支援」の分野で連携する。特にエコパークに関しては、6月20日、東京都八王子市内にある同行3支店でチラシを配布。秋には都内でPRイベントを予定しているという。

 市役所で行われた調印式で、金丸一元市長と関頭取が協定書にサインした。金丸市長は「(協定をきっかけに)エコパークをさらに県内外にPRしていく」とあいさつ。関頭取は「地域経済の活性化をスピードアップさせたい」と話した。

 同行は2015年度から県内自治体と地域経済活性化に関する協定を結んでいて、南アルプス市が8市目。

 【写真】連携協定を結んだ南アルプス市の金丸一元市長(右)と山梨中央銀行の関光良頭取=南アルプス市役所

【山梨日日新聞 5月24日掲載】