芦安山岳館は、山梨日日新聞社とタイアップして「芦安山岳館メール」を発信しています。南アルプスの最新情報や観光情報、山梨日日新聞に掲載された山岳に関係する記事などをサイトに掲載し、さらに会員登録者にはダイジェスト版メールもお届けします。お楽しみください!

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プロフィール

 南アルプス芦安山岳館は、2003年3月21日に開館しました。山岳文化の発掘と研究・継承、自然保護や安全登山の普及、山を仲立ちとしたさまざまな交流の実現を目的としています。氷河時代から数万年を生き続けるキタダケソウやライチョウが住む3000メートルの高山、生活と結びついて文化や産業、技術を育ててきた里山。芦安地域は自然、文化ともに魅力に満ちた地域です。山岳館はその一端を知っていただく施設です。また、この施設は、県産材の利用促進を図ることを目的としたモデル的施設でもあります。多くの方に見学していただき、県産材の良さを知っていただきたいと思います。

お知らせ

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2018年6月

【山梨県内のニュース】

富士山入山料を外国人に周知

 県は外国人登山客の富士山保全協力金(入山料)への理解を高めるため、外国語サイトや中国の短文投稿サイト「微博(ウェイボ)」を通じた情報発信を始める。マイカー規制期間中は5合目へのシャトルバス内で、3カ国語によるPRビデオも上映する。

 県世界遺産富士山課によると、情報発信に新たに活用するのは、多くの外国人観光客が訪日前に閲覧する日本政府観光局(JNTO)運営のホームページと中国で人気が高い会員制交流サイト(SNS)の微博。7月1日からの夏山期間中に情報発信を順次行い、入山料への協力を呼び掛ける。

 マイカー規制期間中には、県立富士北麓駐車場(富士吉田市)から5合目に向かうシャトルバス内で、英語と中国語、日本語の3カ国語によるビデオを上映。5合目の総合管理センターで公開している動画の短縮版で、入山料への協力のほか、安全登山や溶岩の持ち出しが禁止されていることなど登山マナーに関わる情報を周知する。

 県によると、山梨側で入山料を支払った人の割合(協力率)は、2017年が56・9%で16年に比べて7・6ポイント低下。同課の担当者は「外国人観光客が利用するメディアを通じて地道な情報発信を行い、協力率の向上に努めたい」としている。

【山梨日日新聞 6月30日掲載】

【山岳館便り】

いよいよ南アルプス山開き!

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 6月23日(土)「2018 南アルプス開山祭」が広河原インフォメーションセンターにて行われました。山岳関係者、山岳愛好者、登山者が大勢参加しました。式典のクライマックスでは百年前のいでたちの案内人による「蔓(つる)払い」が行われました。山々の神に開山の祈願を申し述べた後、振り下ろされる斧が束ねた蔓を切り開きます。従者により払われた蔓の門を参加者や登山者が通り抜けました。
 先駆者の偉業に感謝し、今年も登山の安全を願いました。
 今年も大勢の登山者に南アルプスの山々を楽しんでもらいたいです。
 
「蔓を切り払う」 開山・案内人の使命感を表現し、切った蔓の飛び跳ねる動きにより悪霊への威嚇、排除、山の清めを意味します。

 

北岳登山教室 受付締切間近
 
 NPO法人芦安ファンクラブ・南アルプス芦安山岳館主催の登山教室北岳コースの申込受付をしています。7月11日(水)から2日コースと3日コースがあります。北岳お花畑めぐりしませんか。
 申込締切が7月6日(金)となりました。まだ若干人数に余裕があります。この機会に北岳登山してみませんか。お申込みお待ちしています。
 
お申し込み]NPO芦安ファンクラブHP 詳しくは、こちらから
 
お問い合せ
南アルプス芦安山岳館 TEL 055-288-2125

[南アルプス芦安山岳館]
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【山岳関連ニュース】

富士吉田、大月署と富士五湖消防が遭難救助で連携

 富士吉田、大月両署と富士五湖消防本部は27日、富士山などで発生する山岳遭難や水難事故の連携に関する覚書を締結した。通報内容の情報共有の迅速化を図るほか、合同訓練を行い救助に備える。

 覚書によると、遭難などの通報内容を「対象事案発生連絡表」に書き込み、相互にファクスで送信して早い段階で情報の共有を図る。救助の際は、警察や消防が合同で隊を編成して捜索することも想定。合同訓練を行い、救助技術を高める。

 同日に富士吉田署で調印式を実施。富士吉田署の宮川俊樹署長と大月署の瀬戸良広署長、富士五湖消防本部の太田守消防長が覚書に署名した。

 宮川署長は「連携を強化することによって、迅速な救助活動を展開していきたい」とあいさつ。太田消防長は「消防と警察が両輪となって、住民や観光客の安全確保を図りたい」と話した。

【山梨日日新聞 6月28日掲載】

【山岳関連ニュース】

富士まで「歩(あ)る講(こう)」 120キロ踏破へ日本橋出発

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 富士山の山開きに合わせて、東京から歩いて富士山を目指す「御山参詣~富士まで歩る講(あるこう)」(富士吉田市など主催)が26日始まり、一行が東京・日本橋を出発した。

 江戸時代に盛んだった富士講の富士山参りに倣った行事で、今年で19回目。県内や東京都などの7人が参加し、5日間かけて吉田口登山道の起点、富士吉田・北口本宮冨士浅間神社までの約120キロを歩く。30日の到着後には、同神社で行われる「お道開き」の儀式などに参加する。

 この日は、富士講信者が出発時に立ち寄ったという東京・鉄砲洲稲荷神社で神事を行い、道中の安全を祈願。日本橋で地元保存会の「木やり」で激励を受けると、一行は富士山に向けて力強く歩き出した。

 初めて参加した東京都足立区の図書館司書は「大変だと思うが、昔の人が経験した富士参詣を追体験できるのがすごく楽しみ」と話していた。
 
 【写真】富士山に向けて東京・日本橋を出発する参加者ら=東京都中央区

【山梨日日新聞 6月27日掲載】

【山岳館便り】

蔓払い 南アルプス夏山開幕

地元関係者ら安全登山を祈願

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 南アルプス市と南アルプス署、市観光協会は23日、同市芦安芦倉の広河原で開山祭を開いた。「蔓払い」の儀式で登山者の安全を祈り、北岳など3千メートル級の山々が連なる南アルプスの夏山シーズンの幕開けを告げた。

 関係者や登山者約150人が集まった。金丸一元市長は「南アルプスの自然を堪能してほしい」とあいさつ。蔓払いの儀式では、矢崎俊秀市議が山の案内役の姿になり、木を組んで作った「門」をふさぐように張られた蔓約30本をおので切り開いた。出席者らは安全登山を祈願しながら門をくぐり抜けた。

 会場では芦安中の生徒による「北岳の歌」の合唱や夜叉神太鼓の演奏が披露された。手打ちそばや南アルプス市特産のサクランボも振る舞われた。

 この日の午前は時折雨が降るあいにくの天気で、登山者は例年に比べて少なかった。1泊2日の日程で北岳を目指すという長野市の男性は「キタダケソウを見るのが楽しみ」と話し、広河原を出発した。

 一方、南アルプス署は野呂川広河原インフォメーションセンター内に広河原臨時警備派出所を開所。8月下旬まで、週末を中心に署員が常駐して、登山者に登山計画書の提出を求め、事故防止を呼び掛ける。

 【写真】組み上げた蔓をおので切り開いた「蔓払い」=南アルプス市芦安芦倉

【山梨日日新聞 6月24日掲載】

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【山岳関連ニュース】

登山事故防止へ注意を呼び掛け

甲府署が街頭指導所

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 本格的な夏山シーズンを前に、甲府署は23日、JR甲府駅南口に安全登山街頭指導所を設置した。

 同署地域課の約10人が、北岳などの注意箇所と最寄りの警察署、病院の連絡先が書かれたリーフレットや反射材を登山客に配り=写真、登山届の提出の有無を確認した。

 同署の萩原健地域交通管理官は「朝夕はまだ肌寒いので防寒具などの準備を徹底し、安全第一で登山を楽しんでほしい」と話していた。

【山梨日日新聞 6月24日掲載】

【山岳館便り】

芦安ファンクラブにJTが助成金を交付

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 日本たばこ産業(JT)は22日、ベルクラシック甲府で、本年度の「JT NPO助成事業」の県内対象団体であるNPO法人「芦安ファンクラブ」(南アルプス市、清水准一会長)への助成金交付式を行った。

 助成金は、地域コミュニティーの再生や活性化に取り組むNPO法人が対象。交付式では、山梨支店の大野和則支店長が清水会長=写真左=に150万円の助成金交付書を手渡した。

 交付式に先立ち、昨年度助成を受けた「虹の谷」(甲府市、早川利喜理事長)による、活動成果発表会もあった。

【山梨日日新聞 6月23日掲載】

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【山岳関連ニュース】

昨年の山岳遭難 件数、遭難者が過去最多

山梨は161件、180人

 昨年1年間の山岳遭難事故は全国で2583件(前年比88件増)発生し、遭難者は3111人(182人増)、うち死者・行方不明者は354人(35人増)だったことが21日、警察庁のまとめで分かった。いずれも統計が残る1961年以降で最多。遭難者の半数は60歳以上だった。

 都道府県別の発生は長野が最多の292件、次いで北海道236件、山梨161件の順だった。

 山梨県警地域課によると、県内の遭難者は180人。遭難件数、遭難者ともに統計開始以降最多だった。死者は30人だった。

【山梨日日新聞 6月22日掲載】

【山梨県内のニュース】

ダムでもクールシェアを

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 県は、涼しい場所を共有してエアコンの使用を抑える「クールシェア」の登録スポットに荒川ダム(甲府市)など県内のダム6カ所を加えた。巨大建造物であるダムは見学場所としても人気が高まっており、県はクールシェアの認知度を高めるための目玉に位置付けている。

 県エネルギー政策課によると、クールシェアは、多くの人が自宅を出て公共施設や商業施設など涼める場所を共有することでエアコンの使用を控え、節電につなげる取り組み。2016年度に始まり、本年度は7月1日~9月30日に実施する。

 県はクールシェアスポットの登録施設を募集していて、既に400カ所以上を指定している。今回新たに指定したのは、荒川ダムのほか、広瀬ダム、琴川ダム(いずれも山梨市)、大門ダム、塩川ダム(いずれも北杜市)、深城ダム(大月市)。

 最近はダムの写真を載せた「ダムカード」も全国的なブーム。ダムの多くが標高が高い冷涼な場所にあることから、ダム周辺の木陰などで涼んでもらうことを想定している。

 各ダムの管理事務所では、それぞれのダムカードがもらえる。同課の担当者は「家族などで県内のダムを楽しみながら涼を取ってほしい」と話している。
 
(写真)クールシェアスポットに置くのぼり旗=県庁

【山梨日日新聞 6月22日掲載】

【山岳関連ニュース】

遭難 迅速救助へ連携

峡北の警察、消防 覚書を締結

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 韮崎署と北杜署、峡北消防本部は18日、山岳遭難などの発生時に連携して対応するための覚書を締結した。発生現場での署員や隊員の活動を効率化し、救助時間の短縮につなげる。

 韮崎署で開かれた締結式では加々美誠韮崎署長が「お互いに心を一つにして、迅速かつ安全な救助活動を行っていきたい」とあいさつ。加々美署長と天野英知北杜署長、下村貞俊峡北消防本部消防長が覚書に署名した。

 韮崎署によると、山岳遭難や水難事故などの発生時に、最初に通報を受けた組織が発生場所や通報内容などを記入した連絡表を作成する。ファクスを送って、事故の初期段階で情報を共有する。

 出動前に警察と消防で協議を行い、救助方法などについて検討する方針。救助部隊は警察と消防の混成で組織、登山技術や人命救助など両者が持つ技術を駆使する。山岳遭難を想定した合同訓練も行う予定。

 【写真】覚書に署名する加々美誠韮崎署長(中央)ら=韮崎署

【山梨日日新聞 6月19日掲載】