芦安山岳館は、山梨日日新聞社とタイアップして「芦安山岳館メール」を発信しています。南アルプスの最新情報や観光情報、山梨日日新聞に掲載された山岳に関係する記事などをサイトに掲載し、さらに会員登録者にはダイジェスト版メールもお届けします。お楽しみください!

南アルプスNETホームページへ

プロフィール

 南アルプス芦安山岳館は、2003年3月21日に開館しました。山岳文化の発掘と研究・継承、自然保護や安全登山の普及、山を仲立ちとしたさまざまな交流の実現を目的としています。氷河時代から数万年を生き続けるキタダケソウやライチョウが住む3000メートルの高山、生活と結びついて文化や産業、技術を育ててきた里山。芦安地域は自然、文化ともに魅力に満ちた地域です。山岳館はその一端を知っていただく施設です。また、この施設は、県産材の利用促進を図ることを目的としたモデル的施設でもあります。多くの方に見学していただき、県産材の良さを知っていただきたいと思います。

お知らせ

南アルプス芦安山岳館メール閲覧ページのURLアドレスが変わりました。ブックマーク(お気に入り)やリンクのURLアドレスの変更をお願い致します。

http://sannichi.lekumo.biz/ashiyasu/

【山岳関連ニュース】

登山道整備 倒木を撤去

北杜・中山で住民

P_015451

 北杜市白州、武川両地区の住民らでつくる「北杜市南アルプスユネスコエコパーク地域連絡会」(日向勝会長)は18日、両地区にまたがる独立峰・中山の登山道や林道で立ち木や倒木の撤去をした。

 同会や市観光協会武川支部、市商工会白州支部、地元史跡保存会のメンバー計約50人が参加。林道は約4キロ、登山道は1キロにわたって、チェーンソーなどを使って作業をした。

 南アルプスが国連教育科学文化機関(ユネスコ)の生物圏保存地域「エコパーク」に登録されたことを受けて企画。来月には頂上付近の展望台周辺でも立ち木の伐採などを予定している。

 【写真】倒木を撤去する参加者=北杜市白州町内

【山梨日日新聞 2月19日掲載】

【山岳関連ニュース】

安全登山へ県条例 新年度に検討委

 山梨県は新年度、多発する山岳遭難を防ごうと、登山の安全対策について条例化を視野に検討する委員会を設置する。富士北麓の市町村などから富士山の登山届の提出義務化などを要望されたことを受けた対応。実効性のある対策を探り、条例制定を目指す。

 委員会は登山や救助に詳しい有識者らで構成する方針。県内には富士山のほか、標高2位の北岳、3位の間ノ岳、八ケ岳など登山者が多く訪れる山が多いことから、全ての山を対象に検討する。

 県観光資源課によると、他県では、長野が登山者が守るべきルールや県の責務などを明確化した条例を既に制定。岐阜が北アルプスの一部地域、富山が冬季の剣岳、群馬が谷川岳でのロッククライミング、新潟が活火山の新潟焼山で登山届の提出を義務化しているが、いずれも入山は禁止していない。山梨の検討委では他県の先行事例を踏まえて安全対策を条例に定め、登山者に安全な登山を求める強力なメッセージとする。

 富士山では現在、登山道(県道)の安全管理者である県が道路法に基づき冬季の通行を禁止。さらに山梨、静岡両県と環境省が策定したガイドラインで、万全な準備をしない夏山期間(7月~9月上旬)以外の登山、スキーなどによる滑走を禁止している。

 しかし強制力や罰則がないため、冬季の登山や遭難事故が後を絶たない。山梨県警によると、2016年は山岳遭難が149件発生し、遭難者数160人のうち25人が死亡した。

 富士山での冬季登山を巡っては、北麓の市町村長らが昨年9月、登山届の提出義務化や、道路法などによる登山規制の実効性を高める方策を検討するよう後藤斎知事に要望している。県は「富士山に限定して条例で規制するのは困難」との見解を示していた。

 条例化の検討方針は、後藤知事が17日開会した2月定例県議会の所信表明で「富士山を抱える日本有数の山岳県として早急に対応を図る必要があり、登山の安全対策について条例制定を含めた検討を行う」とした。

【山梨日日新聞 2月18日掲載】

【山岳館便り】

「こどもユネスコエコパーク探検隊 展覧会」

子どもたちが
南アルプスユネスコエコパークを探検したら、
こんな発見がありました!

 ・トンボの目ってほんとに青いんだね!
 ・モンキチョウの目はみどり色!
 ・ニホントカゲの赤ちゃんがいた! などなど。

そんな「こどもユネスコエコパーク探検隊」の活動を展示します。

 【展示内容】
   活動写真・自由研究・イラスト・工作・壁新聞 など

 日  時:2017年3月13日(月)~3月24日(金)
       9:00~17:00(最終日のみ 15:00)
 場  所:南アルプス市健康福祉センター
        [白根かがやきセンター]1階ロビー

       (南アルプス市飯野2806-1)
 休 館 日 :土・日・祝日
 お問合せ:南アルプス市 ユネスコエコパーク推進室
        055-282-7261

ご家族でご覧ください。
 ・子どもたちの感じた自然の美しさ、命の尊さを感じてください。
 ・子どもたちの目で見ると見慣れた自然もちがう表情を見せてくれます。

 →パンフレットはこちらから

【山岳関連ニュース】

冬山救助に備え凍った滝で訓練 北杜署

450

 北杜署は3日、北杜市白州町の日向山で、冬山のアイスクライミング訓練をした。

 管内に甲斐駒ケ岳や八ケ岳など高峰があるため、救助技術向上のために毎年行っている。署員ら9人が参加し、県山岳遭難対策協議会北杜支部の山岳救助隊・竹内敬一隊長らの指導を受けた。アイゼンと専用のピッケルを使って高さ約30メートルの凍った滝を登り下りした=写真。

 同署地域課の深沢宏之課長は「冬山登山は凍結や雪など危険が高まる。登山する場合は自分の技術や体力を考え、しっかりとした装備をしてほしい」と話していた。

【山梨日日新聞 2月9日掲載】

【山岳関連ニュース】

醍醐山と周辺情報満載

身延・愛する会 観光パンフ製作

224803057

 身延町の醍醐山を愛する会(依田武司代表)は、醍醐山(634.8メートル)と周辺地域を紹介するパンフレットを作った。

 地図に三つの登山口と、最寄り駅から山頂までの所要時間を記載。ヤマユリやコスモスなど山で見ることができる花を紹介している。甲斐黄金村湯之奥金山博物館や下部温泉郷など観光施設の情報も載せた。

 同会は醍醐山を生かした地域活性化事業を行っている。パンフレットの製作のほか、登山道の整備やあずまやの建築などをした。費用は、町が町民税1%の使い道を町民から募った「町民予算提案事業」の補助金300万円を充てた。

 A4判の三つ折りで両面フルカラー。約1万枚を作り、町役場や観光施設に置いたほか、県内外のイベントで配布している。  同会の磯野澄也さん(65)は「パンフレットを見て山に登った後は、温泉などの観光を楽しんでほしい」と話している。

 【写真】醍醐山を愛する会が作ったパンフレット

【山梨日日新聞 2月8日掲載】

【山岳館便り】

御勅使川で芦安渓流釣り祭り 南アで来月12日

 南アルプス市観光協会は3月12日、同市芦安地区の御勅使川で「芦安渓流釣り祭り」を開く。

 当日は、釣り上げたイワナやヤマメの体長を競う。ニジマスを放流し、子どもや女性の初心者らが楽しめる専用エリアも設ける。当日参加のほか、芦安地区の旅館や民宿に前泊した場合、参加料が割引になる特典を用意している。

 事前申し込みが必要で、締め切りは3月1日。当日参加は大人4500円、小学生以下2千円。問い合わせは市観光協会、電話055(284)4204。
 

【山梨日日新聞 2月8日掲載】

【山岳関連ニュース】

安全な富士登山、啓発方法を探る

都内で関係業界が意見交換 「SNSで情報提供」

111

 環境省と山梨、静岡両県でつくる「富士山における適正利用推進協議会」は2日、東京都内で「富士山ガイダンス」を開き、登山ガイドや登山用品店の担当者らが富士山で安全な登山を普及する方策などで意見を交わした。登山者の装備充実が喫緊の課題として、会員制交流サイト(SNS)を使った情報提供などを指摘する意見が出た。

 富士山や登山に関わる業種、同省などから約50人が参加した。まず両県担当者が富士山噴火の防災対策を説明。両県警担当者は外国人や若い世代の遭難がほかの山より多いなど、遭難事故の現状を報告した。

 意見交換は、昨年の夏山期間に両県で25万人近くが登った富士山での取り組みに生かそうと実施。参加者は複数のグループに分かれて議論し、外国人ら危険性を認識しない登山者への啓発活動などが課題に挙がった。

 発表者の1人は、写真などから美しいイメージだけを持って登山する人が多いと指摘。情報源であるSNSやウェブサイトの活用が有効との意見が多く、「影響力がある人の協力を得るなど、情報が広くシェアされるSNSの仕組みを理解し、活用した方が良い」などとした。

 また山頂まで登る人数の制限を提言するグループも。情報提供や装備の点検、入山者情報の把握が確実にできることが理由で「登頂だけではなく、登らずに中腹などを横に歩く、麓から絶景を見るなどの楽しみ方も普及すればいい」との意見もあった。

 2014年の御嶽山噴火災害に遭った、南信州山岳ガイド協会所属のガイド小川さゆりさんの講演もあった。教訓として、登る山を事前に調べて危機意識を持ち、異変を知ったら即座に命を守る行動を取ることなどを示した。

 【写真】富士山での遭難事故を減らす取り組みを話し合う参加者=東京都新宿区

【山梨日日新聞 2月3日掲載】